環境と文化の考察

　建物が建つ場所の環境や、敷地や地盤について説明していきましょう。　ビルの屋上から街を見下ろしてみると、街の様子がよくわかりますよね。

多少は入り組んでいるが、建物は好き勝手な所に建っているわけではありません。私たちが生活しやすいように建物の配置が考えられ、計画的に街がつくられているのです。

都市の中では、たくさんの人が働き、勉強し、生活しています。その人々が安全で快適な暮らしを送ることができるように、土地の使い方や建物の建て方などにはルールが設けられています。このルールに沿って計画的に都市を整えていくことを、都市計画といいます。

昭和40年以降、都市に人口が集中し、建物が過密に建ち並びました。一般に、人口密度の高い地域は生活には便利だが、物価が高くなるし防災の面で好ましくありません。
その一方で、地方には過疎地域が増えてきました。物価が安いという点では暮らしやすいのですが、利便性の面で十分とはいえません。過密な地域と過疎の地域とで生じるこういった不均衡を防止・解消し、うまくバランスを保ちながら都市を整えていこうというのも、都市計画の目的になっています。

私たちが家を建てるときも、いろいろな規制が建物にかかってきます。街づくりに関する法律だけでなく、健康を維持し、安心して住むことができるように、建物の建て方を定めた法律もあります。街づくりや建物の建て方に関する法律については知っておいて損はない情報の一つです。

建物に関する法律として

国土利用計画法は、限られた日本の土地を、効率よく計画的に使っていくために定められた法律です。

国、都道府県、市町村ごとに土地の利用計画をつくることを定め、国土(日本の領土)の無秩序な開発を規制したり、土地の売買に関して規制を設けています。
一言でいえば、国土の使い方についての決まりごと、ルールになります。

都市計画法は、都市計画についての基本的な法律で都市として開発を進めていく地域を都市計画区域と定め、さらにそれを市街化区域と市街化調整区域に分けています。
前者は、現在市街地であるか、近い将来、市街地として整備する予定の地域で、後者は、農村や漁村など、当分のあいだ市街地として開発しない地域である。市街化調整区域に建物を建てるのには、厳しい規制があります。条件が厳しいために滅多に建物が建たない土地になります。

建築基準法は、建物を建てるうえで守らねばならない、建築のもっとも基本的な法律で、敷地の場所による建物の用途制限や、建物の構造や大きさ、設備などについての最低限の基準が細かく定められています。

隣近所との関係に関する規定は民法で定められている。たとえば、隣との境界から50cm離して家を建てなくてはならないとか、隣とのあいだに塀をつくるときの費用の分担方法などについて定められています。

その他、建築に深い関係のある法律には、水質汚濁防止法や騒音規制法などの環境関係法、消防法などがある。これらの法律は、完全に独立しているのではなくて、連携することによって建物や街を整備しています。法律でこのように細かく規制されているのは、私たちの生活をより安全にする為でもあるのです。